分散投資が可能

過去にあった例をご紹介します。
マイカルという会社をご存知の方も多いでしょう。
イトーヨーカ堂やイオンなどと同じ大型スーパーのサティを展開する企業グループですが、2001年に会社更生法適用となりました。
同年に上場廃止となったため、マイカルの株式に投資していた投資家の株券は紙くず同然になり、損失を被りました。もし、あなたの財産を全てこのマイカルに投資していたら、どうなったでしょう？
この場合、マイカル株とううカゴに卵（財産）をたくさん盛っていたところ、カゴを落としてしまった（マイカル株が紙くずになった）ため、卵が全て割れてしまった（財産）を失ったことになります。

株式投資をされている方の中には、分散投資の観点から複数の企業に投資している、という言う人も多いでしょう。
しかし、その投資先が、例えばトヨタ自動車とホンダ、日産自動車とういう3銘柄だとしたらどうでしょう？
この場合、自動車メーカーというひとつの枠組みに投資していることになります。海外向けの売り上げも多い自動車メーカーですから、円高が進んだ場合、3社とも業績が悪化し株価が下がってしまうケースが十分考えられます。
一方、自動車メーカーのトヨタ自動車、大手スーパーのイトーヨーカ堂、家電メーカーのソニーという3社への投資であれば、業種が異なる3社ですので、自動車メーカーだけに投資するよりは分散投資されています。しかし、もっと大きな枠組みで考えると、日本経済が不況に陥った場合、3社の業績がそろって悪化することは十分考えられます。
日本というリスクを考えるのなら、例えばトヨタ自動車とアメリカのウォルマート、北欧のノキアの3社に国際分散投資するのもよいでしょう。

このように、本格的に分散投資をしようとすると、結構大変です。ましてや、一般の個人投資家が世界各国に投資をしようとするなら、情報収集や分析、投資の手続きなど非常に手間や労力がかかるだけでなく、多額のお金が必要になります。
投資信託のメリットはこの分散投資が簡単にできるという点にあります。もし、あなたが財産の一部を日本の株式で分散投資を考えているなら、日本株に投資する投資信託をひとつ買えばいいのですし、世界各国に分散投資をしたいと考えているなら、世界各国の株式に投資する投資信託を買えばいいのです。