貯蓄状況で選ぶ

こちらは一般論ですが、貯蓄残高が少ないときには安全性を重視して、残高が一定水準を上回ったら収益性も考慮して商品を選ぶべきといわれています。

貯蓄が少ないということは、個人レベルで不況抵抗力が弱いということなので、当然リスクの許容度を低めに設定するのが良いでしょう。
また、投資はギャンブルではないので、「一発当てて大金をつかみたい」と一攫千金を夢見るのは現実的ではありません。
さらに、いくら相場観に自信があったとしても借金で投資資金を捻出することは絶対に避けるべきででしょう。
収益性を重視して金融商品を選んでいい貯蓄残高に明確な数字などはないですが、月収の６ヶ月分、あるいは１００万が目安になるようです。
イメージとして１００万になるまで預貯金でこつこつ貯めていくしかないですが、複利効果が期待できない状況では毎月２万でもおよそ４年かかってしまいます。
しかし投資信託にはリスクを気にしないで貯めながら増やすことができる商品があり、それが積み立て投資プランです。
積み立て投資にはインデックスタイプ（国内の株価指数に連動する投資成果を目指すもの）、ボンドバランス・タイプ（国内の株価指数に連動する投資成果を目指すとともに、株式の組み入れ比率を50％以内とし、公社債などでも運用して安全に配慮するもの）のほか、公社債投信から株式投信まで様々なタイプが用意されています。

投資信託で長期運用すると、実質的な複利効果が期待できる可能性があります。複利運用とは利息などの利益も元本に組み込んで運用することを指します。
たとえば、１万円を年利５％で運用すると１年後には10,500円となります。この500円を受け取らずに元本と一緒に運用するとその１年後には11,025円になります。
この500円を毎年受け取っていると、その１年後には元金利の合計は元本の１万円プラス1,000円の11,000円となります。わずか25円しか違いはありませんが運用期間が長くなるのその差は歴然としてきます。
このまま複利運用を続けた場合、10年後には16,290円、複利運用しない場合は15,000円と差が1,290円に拡大します。もし運用資金が100万の場合は129,000円も差が出ることになります。
毎月1万円ずつ積み立てて、仮に年利５％で30年複利運用できたとすると、30年後には836万円（投資額は360万）になります。
アメリカの株式市場を３０〜５０年という期間で見た場合、平均上昇率は年７〜８％のため、８％で複利運用できた場合、毎月１万円でも30年後には1500万円、38年後には２倍の3000万円近くになります。