失敗しない購入をするために
実際に、投資信託を買いたいと思っても、実は数え切れないほどの種類があります。金融機関もどこにするのか迷います。そこで、投資信託の最初の一本は窓口で投資の相談にのってくれる担当者がいる金融機関に行きましょう。
■事前準備はしっかり
最初に投資目的をはっきりさせます。老後のため、住宅購入の資金を増やす、子供の大学資金など具体的なイメージが必要です。そして、投資期間やどの程度の金額を投資したいのか、きちんと決めてから金融機関に行くことです。
また、すすめられた投資信託をすぐに買ってしまうのではなく、じっくり検討しましょう。
■パンフレットや目論見書は持ち帰る！
これまでの運用成績はどうだったかもれなく確認しましょう。
さらに株式投資信託などは市場全体の流れを検討することも重要です。
投資信託は取引口座が必要
投資信託を始めるには、普通口座に加えて、取引の専用口座を作る必要があります。
手続きに必要なのは、印鑑のほか運転免許証や住民票などの本人確認書類です。
また、投資信託の購入代金の引き落としや、分配金の振込用口座を指定するため、普通口座の番号がわかるキャッシュカードや通帳もあれば便利です。
即日開設できる
窓口で投資信託を始めたいと伝え、取引口座申込書をもらたったら、住所・氏名などに加え、資産額や投資の経験など必要事項を書き込んできましょう。わからないことは担当者に確認すればOKです。書類記入、押印後は、窓口に提出すれば手続き完了。資金さえ用意できていれば、その日から投資信託を買うことができます。
なお、取引口座を開設する際、「特定口座(*)、源泉徴収あり」を指定すると、確定申告や納税の手間が省けます。
■特定口座とは
投資信託で儲けがでた場合、確定申告をする必要があります。しかし、投資信託の取引口座を「特定講座・源泉徴収あり」に指定すると、金融機関が所得税を源泉徴収してくれるため、納税の手間が省けます。販売員にメリット・デメリットについて確認し、検討しましょう。
ネットで口座開設もカンタンにできる
インターネットで口座開設する場合は、まずは画面上で案内資料を確認のうえ、画面の指示にしたがって項目を入力し送信すると、追って申込書が届きます。そのまま申込書がプリントアウトできる金融機関もあります。申込書に押印し、本人確認書類といっしょに郵送すると口座が開設されます。
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