買い時売り時の見分け方

投資信託を購入する際は最終判断を自分で行うことが重要です。ただ、基準価額の動きをピンポイントで捉えて投資するのは困難です。ここでは一度にすべての投資を行うのではなく、一定金額ずつ時間分散し投資する「ドルコスト平均法」を紹介します。
ドルコスト平均法とは

具体的な例を上げるとしますと、この手法のポイントは「時間分散」と「等金額投資」にあります。
「時間分散」
下記の図のように基準価額が推移したケースを考えてみます。
タイミングを見て4ヶ月目に5000円で予定投資金額（80万円）を金額投資するということは、まず不可能と言っていいでしょう。通常は最初に1万円で予定投資金額全額を投資（80万口）してしまうケースが多いと思います。すると8ヶ月目の評価金額は80万口ｘ9000円＝72万円（手数料など除く）となります。一方、「ドルコスト平均法」で「時間分散」し、毎月10万円ずつ投資すると、投資口数の合計は約111万口となり、評価金額も約100万円となるはずです。これが「時間分散」の効果です。

「等金額投資」
下記の図のケースを考えてみます。基準価額が上下を繰り返す間、まず毎月2万口ずつ（等金額でなく党単位）投資したとします。
基準価額が4000円のとき投資金額は8万円、6000円の時は12万円となり8ヵ月の累計投資額は80万円、合計16万口ｘ6000円＝96万円となります。一方、同じ「ドルコスト平均法」でも毎月10万円の「等金額投資」をした場合は、基準価額が4000円のときは2.5万口、6000円の時は約1.7万口投資することになり累積投資口数は約16.7万口、評価金額は16.7万口x6000円=約100万円となります。

株式投資とは、そもそも中長期的な資金運用を目的としたものです。
短期的な値上がり目標を達成するために行うと、結果的に短期間で売買を繰り返すことによりコストばかりがかさみ、リターンが得られないことが多いです。

投資信託も、短期で稼ぐという考え方にはそぐわない商品です。とりわけ株式投資においては、投資対象そのものが中長期投資を前提とした株式であるばかりか、短期で考えると、どうしても儲かったから売りたいという発想になってしまうからです。

株式投資信託であれば、一般的に、投資家は基準価額が下落してしまうと、いったん投資を見合わせ、基準価額が上昇したら、もう一度投資を再開するケースが多いようです。しかし、あとから振り返ると、下落して投資を中断していた時期こそ、買いのタイミングとしては最高であったということはよくあります。

例えば、下のグラフのように、せっかく買付けを行っても、下落が続いてしまうと投資した資産（投資信託）を信じられなくなったり（ポイント（１））、また、下落してしまうのではないか、と疑心暗鬼になり、少し下がり始めた時点で売却したりしてしまうものです。（ポイント（２））。
しかし、ファンドマネージャーは長期的なパフォーマンスを考えているので、いつも「もったいない」と思っています。あと少しまてば利益がでるのに…と。

為替も短期的な振れは大きいですが、長期にならすと安定しています。やはり、重要なのは中長期を視野に継続すること。売り時を探すということよりも、じっくり継続をすることがなにより重要です。